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小学館だって負けていない

週刊ポスト

続いて紹介するのは、週刊現代とライバル関係にある、出版社としても同業者として常に競合関係にあう小学館から出版されている『週刊ポスト』について話をしていこう。こちらも週刊新潮の週刊誌ブームに後押しされるようにして誕生した週刊誌となっており、国内で最も売れている週刊誌として不動の位置にいたこともある大手週刊誌となっている。

主な読者層としては週刊現代と同じく中高年の男性をターゲットにしているが、一時期は『ボーイズライフ』という中高生を主流とした読者層だったこともあるが、その後は方向転換したことにより、一般向けのゴシップ誌として生まれ変わるのだった。

毎週読みたい週刊誌!

掲載内容の特徴

掲載内容、並びに編集方針に関しては反中・反韓体制をとっているが、これに関しては僚誌の『SAPIO』にも共通している。日本で一時期勧告ブームが席捲したときには相当肩身が狭い思いをしたことだろうが、2013年度現在ではどこか週刊ポストの編集方針にのっとっているように世情になっているので、同誌としても記事に関しては困ることはない、かもしれない。

最近では、近年拡大の一途を辿ることになっている格差拡大についても批判的な態度を取っており、このような事態を無理に推し進めた首謀者と推測して日本経団連、及び時の会長でもある御手洗富士夫氏を批判する旨の記事を多数掲載していた。

同誌もヘアヌードを取扱っている内容を行なっていたが、2004年6月からはそういった破廉恥な内容の掲載を原則として取りやめるとのことを発表するのだった。時々ではあったが、てれびのやらせを告発する記事も掲載することがあるなど、芸能界に関するゴシップ系のネタを掲載することもあった。

かつては『ポストネット』という名で、パソコン通信による情報を配信するということを行っていた時期もあったが、現在はそのサービスは停止している。

発行部数

発行部数に関しては、1988年から1991年の4年間、及び1994年から2003年の10年間で、それぞれ日本国内で発行・販売されている総合週刊誌の中で最も多く売り上げていた。しかし2004年度時点では売り上げが80万部に落ち込むことになり、部数トップの座を『週刊文春』に明け渡してしまうのだった。その後何とか落ち込みを回復しようとする動きを見せるように努力するも結果が振るうことはなく、2008年度上半期時には約30万部、その後下半期には30万部を割ってしまうということで、その売り上げは年々減っていくことになってしまうのだった。

おすすめの一冊

近年特集されたスクープ記事

週刊ポストも様々なスクープを特集していたが、そんな週刊ポストが特集したスクープ記事をここ数年の間のものを紹介していきましょう。

亀田興毅事件

2010年5月7・14日合併号で特集された『<驚愕スクープ>不自然な『バンデージの封印』と題した、プロボクサーの亀田興毅選手と内藤大輝選手、両名の試合のときに疑惑のある証拠写真として掲載された記事であるが、信憑性もなく根も葉もない事実として亀田選手は週刊ポストを告訴し、その後東京地裁が名誉毀損の罪として300万円の罰金支払いの賠償命令を2012年3月27日に言い渡すのであった。事実がどうかは分からないが、結局のところはでっち上げ立ったのかもしれない。

化城の人 池田大作と創価学会の80年盗作事件

2012年1月1・6日からスタートした佐野眞一氏による連載『化城の人 池田大作と創価学会の80年』について、猪瀬直樹・現東京都知事のツイッターをきっかけにして、内容が盗用・剽窃疑惑が持ち上がるのだった。ガジェット通信による検証記事の中では、同連載の第1回で、まさかの敵方でもある潮出版社から発行しているフォトエッセイ集『創価教育の源流 牧口常三郎』の中から10ヶ所もの盗用があったことが発覚してしまうのだった。盗用はいけないことだが、それをライバル者の出版物から盗んでいたということになれば、小学館としては屈辱を舐めさせられたに違いないが、因果応報ということで諦めるしかない。この影響で佐野氏は直筆の謝罪文を公式サイトで公開するまでに追い込まれたが、これについては弁解の余地など皆無だろう。

維新政治塾名簿掲載事件

2012年8月17・24日合併号において、大阪維新の会が次期衆院選での候補者養成目的で作成していた『維新政治塾』の全塾生888名分の名簿が流出し、週刊ポストにその内容が掲載してしまうという事件が発生してしまうのだった。これに関して代表である橋本徹氏は熟せ向けに謝罪を表明し、名簿がどうして流出したのか維新の会で調査が進められている。この名簿は本来なら維新の会の中でもごく限られた人間でしか閲覧することが出来ない機密性の高いもののため、その責任所在を追及するために現在まで犯人を捜しているのが現状だ。

この件に関して維新の会は『罪状が見当たらない』として、現在までに主だった被害届は提出していない。

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